ハイブリッド開催
オンラインと会場参加の両方で学術総会を開催
世界中からアクセス可能。
感染症による会場開催のリスク軽減も可能。
ハイブリッド開催のメリットは多数
オンライン参加者は身近な場所から参加。
会場参加者と同じ体験が可能。
余裕を持った準備が可能
学会、会議成功のために、弊社担当者が開催日までのスケジュールをご提案。
5月キャンペーンのご案内
5月29日(月)までに ハイブリッド開催をご発注のお客様限定
LP制作費 半額
専用ドメイン料 1年間半額
レンタルサーバ契約料 1年間半額
ご説明
会議室やホールから、全国各地に研究成果を発信、公開。
現地開催とオフラインの組み合わせが可能。
契約日から開催月末日までサポート。
標準パック
| プラン１ | 事前受付支援システム | 参加者マイページ・主催者管理ページ・システムサーバ利用 |
|---|---|---|
| 当日開催支援システム | 参加者マイページ・主催者管理ページ・システムサーバ利用 | |
| オンデマンド動画ファイル | １０本以内 | |
| 契約 Zoomミーティング | １チャンネル／500名 ２か月間有効 | |
| 契約 Zoomウェビナー | １チャンネル／500名 ２か月間有効 | |
| プラン２ | 開催案内ホームページ | 専用ドメインの取得・専用ウェブサーバの設定を含む |
| 事前受付支援システム | 参加者マイページ・主催者管理ページ・システムサーバ利用 | |
| 当日開催支援システム | 参加者マイページ・主催者管理ページ・システムサーバ利用 | |
| オンデマンド動画ファイル | １０本以内 | |
| 契約 Zoomミーティング | １チャンネル／500名 ２か月間有効 | |
| 契約 Zoomウェビナー | １チャンネル／500名 ２か月間有効 |
制作費用
標準パック
| プラン１ | 49万円 | 原稿入稿日より4週間後に納品 | |
|---|---|---|---|
| プラン２ | 56万円 | 原稿入稿日より4週間後に納品 | |
別途、連絡調整費 10％、消費税 10％が計上されます。
オプション
| 開催案内ウェブ | LPデザイン変更 | 5万円 | |
|---|---|---|---|
| 更新作業 | 0.8万円×月数 | ホームページ公開月より 開催月までの月数により算出 |
|
| 事前受付支援システム | 講演データ収集 | 6万円 | pdfまたはdocx形式の 講演論文 ownCloud利用設定 |
| 動画ファイル収集 | 6万円 | MP4形式の講演論文 ownCloud利用設定 |
|
| 領収証明書または 受講証の発行 |
6万円 | ご自身での印刷 | |
| 当日開催支援システム | 講演データ公開 | 6万円 | pdfまたはdocx形式の 講演論文 |
| 動画ファイル公開 | 6万円 | MP4形式の講演論文 Vimeo利用設定 |
|
| Zoomミーティング 利用設定 |
2万円 | 1本あたり | |
| Zoomウェビナー 利用設定 |
2万円 | 1本あたり | |
| 開催後公開支援システム | オンデマンド 動画ファイル 追加 |
5万円 | 5本以内 |
| 8万円 | 10本以内 | ||
| 契約・設定 | ownCloud | 3万円 | 2ヶ月間 |
| Vimeo | 3万円 | 2ヶ月間 | |
| Zoomミーティング | 3万円 | 2ヶ月間／１チャンネル／500名 | |
| Zoomウェビナー | 3万円 | 2ヶ月間／１チャンネル／500名 |
別途、連絡調整費 10％、消費税 10％が計上されます。
よくある質問 F.A.Q
- Ｑ. 大学、学会サーバにて、稼働は可能ですか？
- Ａ. 可能です。
- Ｑ. 着手金は必要ですか？
- Ａ. 着手金は必要ありません。
- Ｑ. 原稿はどのように用意すればよいですか？
- Ａ. 制作開始までに「指示書」、「原稿」のご用意をお願いしております。原稿の形式はワード、プレーンテキストなどでお願いいたします。
ご紹介
取引実績
（敬称略、順不同）
エコテクノロジー研究会、エコテク研究会、応用哲学会、応用物理学会、芸術科学会、国際会計研究学会、生態学会、静電気学会、畜産学会、中東調査会、中部森林学会、統計質保証推進協会、奈良県放射線技師会、日本TDM学会、日本エネルギー学会、日本海洋工学会、日本環境毒性学会、日本経営学会、日本語文法学会、日本語用論学会、日本考古学協会、日本災害情報学会、日本人類学会、日本精神科看護協会、日本赤外線学会、日本先天代謝異常学会、日本船舶海洋工学会、日本地下水学会、日本地形学連合、日本地震学会、日本熱電学会、日本農芸化学会、日本膜学会、分離技術会
産業技術総合研究所、物質・材料研究機構、防災科学技術研究所、科学技術振興機構、宇宙航空研究開発機構、海洋研究開発機構、情報通信研究機構、国土技術政策総合研究所、建築研究所、土木研究所、国立環境研究所、高エネルギー加速器研究機構、理化学研究所、農業・食品産業技術総合研究機構、農業生物資源研究所、農村工学研究所、食品総合研究所、作物研究所、森林総合研究所、農業環境技術研究所、日本病理精度保証機構、日本原子力研究開発機構、国立教育政策研究所、国立感染症研究所、国立科学博物館、東京都健康長寿医療センター、国立アジア太平洋無形文化財研究センター、国立がん研究センター東病院臨床開発センター、国立国際医療研究センター、国立病院機構長良医療センター、国立病院機構東京医療センター、中央農業総合研究センター、東北農業研究センター、農林水産研究情報総合センター、東京都医学研究機構、平和・安全保障研究所、国立循環器病研究センター、日本エネルギー経済研究所、国立精神・神経医療研究センター、国立保健医療科学院、統計数理研究所、国立遺伝学研究所、生理学研究所、国立情報学研究所、大阪バイオサイエンス研究所、労働安全衛生総合研究所、国際宗教研究所、三重県農業研究所、自然科学研究機構 生理学研究所、世界知的所有権機関日本事務所、全国養護教諭連絡協議会、総合地球環境学研究所、大阪府立公衆衛生研究所、電気安全環境研究所、分子科学研究所
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